EN

家庭用燃料電池 エネファーム

東京ガス株式会社

概要

エネファームは都市ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電し、発電の際に出た熱も給湯に利用できるコージェネレーションシステムです。また、停電時発電継続機能が搭載されており台風や集中豪雨などで系統電源が停止した場合でもエネファームが発電中且つ都市ガスと水道が供給されていれば電気とお湯を使うことができます。
エネファームは2009年の発売から10年が経過し、普及台数は全国で31万台を突破し、そのうち東京ガスエリア内での販売台数は12万台を突破しています。国の水素・燃料電池戦略ロードマップでは2030年での全国のエネファーム普及台数目標を530万台としており、全国世帯数約5,300万世帯の10%にエネファームが導入されることを目指しています。東京ガスは、今後も各メーカーと協力してエネファームの普及拡大を図ってまいります。

説明

エネファームは都市ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電し、発電の際に出た熱も給湯に利用できるコージェネレーションシステムです。発電所での発電時に発生する熱は、その多くが利用できず海や空気中に捨てられてしまいます。また、つくる場所と使う場所が離れているため送電ロスにより失われるエネルギーも多くあります。これに対して、エネファームは発電時に発生する熱を有効活用してお湯をつくることができ、また自宅で発電するため送電ロスを抑えられるため高いエネルギー利用効率を実現しています。つまり、電気をつくる場所と使う場所が同じなのでエネルギーを無駄なく使える、環境に優しいシステムです。エネファームを設置すれば、ガス給湯暖房機使用の住宅と比較してCO2排出量を年間約1.4トン削減することができます。さらにエネファームには停電時発電継続機能が搭載されており、台風や集中豪雨などで系統電源が停止した場合でも、エネファームが発電中且つ都市ガスと水道が供給されていれば電気とお湯を使うことができます。また、東京ガスではエネファームの小型化を図り、エアコン室外機と同程度の大きさを実現した「エネファームミニ」を2019年10月に発売いたしました。

エネファームは2009年の発売から10年が経過し、普及台数は全国で31万台を突破し、そのうち東京ガスエリア内での販売台数は12万台を突破しています。この間、エネファームの普及拡大に向けて、継続的な技術開発により機器の効率向上や新機能の追加、設置性向上のための小型化等を実現し、市場に投入してきました。国の水素・燃料電池戦略ロードマップでは2030年での全国のエネファーム普及台数目標を530万台としており、全国世帯数5,300万世帯の10%にエネファームが導入されることを目指しています。東京ガスは今後も各メーカーと協力して技術開発等を推進し、エネファームの普及拡大を図ってまいります。

連携先

パナソニック株式会社
京セラ株式会社

補足情報

水素・燃料電池戦略ロードマップは以下を参照
https://www.meti.go.jp/press/2018/03/20190312001/20190312001.html

エネファームのCO2削減量の詳細は以下を参照
https://panasonic.biz/appliance/FC/lineup/house01.html

全国のエネファーム販売台数30万台突破の詳細は以下を参照
https://www.gas.or.jp/user/comfortable-life/enefarm-partners/

東京ガスのエネファーム販売台数12万台突破の詳細は以下を参照
https://www.tokyo-gas.co.jp/Press/20190806-01.html

エネファームミニの詳細は以下を参照
https://www.tokyo-gas.co.jp/Press/20191010-01.html

この会社の他の事例

スマートエネルギーネットワーク

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

国内外における再生可能エネルギー拡大への取り組み

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

水素・メタネーション

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

天然ガスの高度利用

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

二酸化炭素回収・利用・貯留(CCUS)

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

燃料電池の更なる高効率化技術

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

分散型エネルギーリソースの有効活用(バーチャルパワープラント)

東京ガス株式会社

> 詳細を見る

類似事例

2モータシステム用パワーユニット 「4GL-IPU」

三菱電機株式会社

> 詳細を見る

AI/IoTを活用した分散電源(VPP)のデマンドレスポンス(DR)対応

日本電気株式会社

> 詳細を見る

AI制御で最大50%の基地局電力使用量を削減

KDDI株式会社

> 詳細を見る

BEMS (Building Energy Management System)

鹿島建設株式会社

> 詳細を見る

CO₂を分離するサブナノセラミック膜の開発

日本ガイシ株式会社

> 詳細を見る