EN

ZEB (ゼロエネルギービル)

鹿島建設株式会社

図1 ZEBに向けた取り組み

図2 省エネルギーとスマートウェルネスに配慮した建物のイメージ

概要

ZEBは、エネルギー消費量を限りなくゼロにする建物です。
ZEBへの取り組みは、我が国のエネルギー基本計画(2018年)でも、業務部門の省エネルギーの強化の重要な施策として位置づけられています。ここでは、「非住宅建築物については、2020年までに国を含めた新築公共建築物等で、2030年までに新築建築物の平均でZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)を実現することを目指す。」としています。

当社は、ZEBの実現と汎用化に向けて、4つのカテゴリー
① エコ・デザイン
② エコ・ワークスタイル
③ エネルギーマネジメント
④ 再生可能エネルギー
の統合的な取り組みが重要と考え、積極的に取り組んでいます(図1)。

説明

鹿島が2050年まで達成すべき将来像として掲げた「鹿島環境ビジョン:トリプルZero2050」の一つに「低炭素社会」の実現があります。これに向けた2030年での到達点「ターゲット2030」の一つとして、「ZEB ready」の汎用化およびトップランナーで「net ZEB」を実現することを掲げています。
※「net ZEB」とは、「年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの建築物」というトップランナーのZEBです。
※「ZEB ready」は、経済的な合理性が重要な一般の業務施設での汎用化を目指したZEBを見据えた建物で、先進的な省エネデザインと高効率な設備で、50%以上の省エネとなる汎用的なZEBです。

当社の設計施工における省エネルギー建築への取組は、1970年代のオイルショック以降継続的に進められてきました。特に、地球温暖化問題が顕在化してきた2000年代以降は、その取り組みを強化しています。
ZEBに関しては、当社の設計施工で2016年に竣工した「KTビル」(港区元赤坂)で、「都市型中規模オフィスのモデルケースの実現」というコンセプトを掲げ、一般的な業務オフィスとして機能し、経済合理性のある高性能の省エネビルの実現に取り組みました。その結果、建築物省エネルギー性能表示制度(BELS: Building-Housing Energy-efficiency Labeling System)に基づく「ZEB Ready」の第三者評価を得ることができました。
近年、ESG投資、SDGs対応の考え方が建設分野でも浸透しつつあり、環境不動産への取り組みが活発化してきています。これらの観点からも経済合理性の高い「ZEB ready」に対応した事例が求められるようになってきました。
当社では、これまで蓄積してきた省エネルギー技術とともに、更なる技術開発を進めるとともに、今後、急速な進歩が期待されるIoT、AIなどの新たな技術の活用に挑みます。

2015年に建築物省エネ法が公布され、2017年より新築建築物の省エネ性能適合義務化が開始されました。この省エネ基準に適合することは当然ですが、更に高い省エネルギー性能を持つ建物の設計施工に取り組んでいます。

前述の「トリプルZero2050」の2030年での到達点の一つとして、上記の省エネ基準に対して、当社の設計施工での更なる省エネ化を進め、「新築建物の運用段階CO2を省エネ基準比で30%以上削減」を掲げています。これに向けた2018年度の環境目標は20%削減ですが、実績値として23.2%削減となっています。

ZEBを省エネ建築の高い目標として取り組むことにより、当社の設計施工の建物全体の省エネ性能の向上につながり、上記の目標も達成できると考えています。

更なる課題としては、省エネだけでなく、顧客の生産性を向上させるなどの、より付加価値の高い環境配慮建物の提供があります。

ZEBに向けた省エネルギーとともに、近年重要と認識されてきているBCP・レジリエンス、働き方改革などに対応した建物が求められています。
当社は、高い省エネルギー性能とともに、安全・安心、健康・快適、更に知的生産性の向上などに貢献するスマート・ウェルネスビルを提供していきたいと思います(図2)。

補足情報

鹿島建設HP 技術とサービス、ZEB・省エネルギー
https://www.kajima.co.jp/tech/energy_save/index.html

鹿島環境ビジョン:トリプルZero2050
https://www.kajima.co.jp/csr/environment/target/index-j.html

この会社の他の事例

BEMS (Building Energy Management System)

鹿島建設株式会社

> 詳細を見る

CO2有効利用コンクリートの技術開発・普及拡大

鹿島建設株式会社

> 詳細を見る

低炭素コンクリート

鹿島建設株式会社

> 詳細を見る

類似事例

2モータシステム用パワーユニット 「4GL-IPU」

三菱電機株式会社

> 詳細を見る

AI/IoTを活用した分散電源(VPP)のデマンドレスポンス(DR)対応

日本電気株式会社

> 詳細を見る

AI制御で最大50%の基地局電力使用量を削減

KDDI株式会社

> 詳細を見る

BEMS (Building Energy Management System)

鹿島建設株式会社

> 詳細を見る

CO₂を分離するサブナノセラミック膜の開発

日本ガイシ株式会社

> 詳細を見る