プラスチックおよびアパレル分野における資源循環

グンゼ株式会社

資源循環基本方針

概要

2020年1月にグンゼはプラスチック資源循環基本方針を制定しSDGｓマテリアリティにて「つくる責任つかう責任」を明確にした。現時点は、プラスチック事業を主とした取り組みであるが、当社はアパレルとプラスチックを両軸とした事業運営をしており、今後は両事業を主としグループ全体で取り組む必要がある。内容としては、製造過程で排出されるプラスチック、および生地屑を市場予測および最適設計により極限まで減少させると共に、再油化、リペレ化等再資源化を図る。更に、石油由来原料から生物由来原料への置き換えや、フィルムの薄膜化とパッケージのコンパクト化により環境負荷を下げる。このチャレンジにより両事業の全ての資源を循環させCO2排出量を削減する。また、グリーン事業によりCO2の積極的吸収と固化を推進することによりゼロ・エミッションの推進体制を強化する。この事業領域の異なる横断的な取り組みは、業種間の物質循環のモデルケースの１つとなると考えている。

説明

１. 到達目標（開発、実用化、コスト等）
2050年を到達目標時期とし、両事業に関係する全ての資源を循環させる。

２. 実現に向けて克服すべき課題
２－１. プラスチック事業の課題
・生物由来原料で現状と同様の機能のあるフィルム(商品)実現(Ｔ)
・市場環境(天候含む)を高度に分析し需要予測する技術(T)
・リサイクル用に高度に組み合わされた異種多層材料(フィルム)を分離する技術(T)
・廃プラスチックの高効率油化、燃料化(T)

２－２. アパレル事業の課題
・生物由来材料で現状と同様もしくはそれ以下の価格実現(C)
・再生原料でバージン原料と同様の着心地を実現する技術(T)
・合成繊維と同様の機能を持つ生物由来（生分解）繊維の入手もしくは生物由来（生分解）繊維の開発（T）
・環境に対するコスト意識の醸成と社会システムの変革（S）

２－３. グリーン事業の課題
・生産農家の維持（Ｐ）
・緑化面積の拡大（Ｐ）

３. 具体的アクション
添付図「資源循環＋１」に示す通り。
全体として、プラスチック事業およびアパレル事業において、石化由来材料の比率を低減し、全ての資源を循環させる。更に、グリーン事業により二酸化炭素の吸収と固化を積極的に推進することでゼロ・エミッションを達成する。
以下に、3R+Renewableに沿い、資源循環を達成するための技術を連続的なものと非連続なものに分け具体的なアクションとして示す。

資源循環
【Reduce】
（技術開発連続）
10年以上前より取り組んでいるプラスチック事業の異種多層化による薄膜化の技術を進化させることにより、石化由来原料の減量化（減容化）を行うと共に、アパレルの梱包資材をコンパクト化することで減量化をする。付帯効果として、食品パッケージ用途では異種多層技術による高機能付加により、食品の保存期間の長期化が可能となることで、パッケージの廃棄量削減（減量化）にもつながる。
（イノベーション非連続）
市場分析手法を高度化することで、生産時のムダを無くし廃棄ロスを減らす。
技術開発＋イノベーションの組み合わせで、包装資材を薄く小さくし、製造におけるムダやロスを最小化することで石化由来原料を削減する。

【Reuse】
（技術開発連続）
プラスチック事業での工程内ロス品を再原料化し製品化（リターン技術）する。

【Recycle】
（技術開発連続）
使う側（消費者）にとり、使用後のパッケージの分別が難しい場合、心理的コストが高くなり分別意識向上の阻害要因になることから、フィルムを分別しやすい設計にすることで心理的コストを下げリサイクル率を高める。
（イノベーション非連続）
上記で分別された異種多層フィルムは機能達成のために複数の材料で構成されており、リサイクルの為には分離し単一材料にする必要がある。現在、分離技術は世の中になく、比重分離等が可能な異種多層技術を構築する必要がある。
また、工程内で発生するプラスチック屑や生地屑をゴミとして処理せず資源循環させるために、油化・燃料化、リペレット化、再生繊維化をする技術を構築する。
なお、マーケットに排出されたプラスチックや繊維製品の回収、リサイクルに関しては流通やリサイクラーとの協業、オープン・イノベーションが必要となる。

【Renewable】
（イノベーション非連続）
３Rにより石化由来資源の削減と循環を図ると同様、根源である材料を再生材料とすることは非常に重要なミッションである。プラスチックにおける植物由来材料比率や、アパレルにおけるバイオマスパッケージ、生分解性繊維の利用率を徐々に高め、石化由来材料比率を下げる、最終的にほぼ全ての製品の原材料の生物由来比率を極限まで高める。

＋１
３R＋Renewableによる資源循環のゼロ・エミッションに加え、グリーン事業での植栽等緑化により、能動的にCO２を吸収し固化を図る。
取り組みを推進するにあたり、社内で推進体制を整え2050年の資源循環率100％を目標とし、バックキャスト方式によりKPI設定を行い進捗管理する。

４. チャレンジが実現した場合の定量的効果
プラスチック製造時におけるプラスチック屑循環率 : 100％
アパレル製造時における生地屑循環率 : 100％
グリーン事業によるCO2固化と吸収 : Calculation impossible